在宅人工呼吸管理(4)

  • 2013.04.26 Friday
  • 08:00
1: 導入のための準備
HMV3



[人工呼吸器の選定]

・TPPV導入は原則的に病院に入院して行い、初期設定を行うことになる。

・HMVに使用する人工呼吸器の機種を選定する。在宅向け人工呼吸器の性能に大きな差はなく、選定のポイントは「バッテリー駆動時間」「静粛性」「取り扱い業者の良し悪し」などになる。

・在宅で使用される人工呼吸器は機種が多い。
HMV4

・人工呼吸器を導入する病院が1機種を選んだとしても、他の病院が異なる機種を選択していことも多く、地域では多種類の人工呼吸器が使用されていることが多い。

・機種選定において、日常的に管理することになる在宅医の意見は参考になる。

・機種によっては、人工呼吸器加算よりもレンタル料の方が高額になるものがあり、導入時にはコストも考慮する必要がある。

[在宅人工呼吸管理に必要な物品の準備]
・吸引器、バッグ・バルブマスク(アンビュー・バッグ(R))を準備する。(公的補助が受けられる場合が多い。自治体ごとに対応が異なる。)

・吸引器など、HMVに必要な医材料・衛生材料の供給路を決定する。

・停電対策として吸引器はバッテリー内臓のものが望ましいが、公費では全額補助されることは少なく、本人・家族の自己負担発生する。

・バッグ・バルブマスク(アンビュー・バッグ(R))は平成24年度の改訂で管理料を算定する医療機関が負担することとなっている。

・SpO2モニターは必須ではない。購入に際して公的補助が受けられる場合がある。小児例では、SpO2は医療機関が準備する必要がある。

[管理料・加算の考え方]
・人工呼吸管理に関する管理料を算定する医療機関を決定する。通常、導入した病院もしくは、在宅医の所属する医療機関(病院、診療所)が管理料を算定することとなる。

・管理料を算定する医療機関が、人工呼吸管理に関する費用(レンタル料等)を負担し、吸引チューブなどの必要な物品を準備する必要がある。

[介護者の確保]
・日常的に介護にあたる介護者には最低限、喀痰吸引、バッグ・バルブマスク使用ができるように指導する必要がある。また人工呼吸器のアラームを止めることが出来る必要がある。

・介護者が気管カニューレ交換、回路交換が行うことが可能であれば、安心できるが介護者の能力によっては、指導を諦めなければならないこともある。

・気管カニューレからの喀痰吸引が可能な介護者を確保する。家族、ヘルパー、看護師が担当することとなる。

・現在の介護保険、障害者総合支援法による公的社会保障に基づく介護体制では365日24時間体制で介護者を確保することは不可能ではないが困難であり、家族介護に頼らざるを得ない現実がある。

・経済的問題以外にも、介護事業所の不備・不足(スタッフ不足など)により対応が困難な場合が少なくない。

・人員確保が困難な場合には、在宅療養を諦めなければならない場合もある。

[退院時の注意点]
・退院前に、自宅を訪問し、ベッドの位置や人工呼吸器や吸引器などのセッティング場所を決めておくことが望ましい。

・退院時の自宅への移動の人員確保や、自宅での人工呼吸器のセッティングの手配も必要になる。

・退院までに試験外泊を行なうケースもあるが、その際には介護・医療保険による種々のサービスは受けられない場合が多い。
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